芦原氏側は、規則の「役員会の議を経て」の文言は「役員会で審議した意見を聞いて」との意味にとどまり、統理の指名を受けた芦原氏が正当な総長の地位にあると主張。

本庁側は「役員会の議決には拘束力があり、役員会の多数意思に反して統理が指名した芦原氏は総長の地位にあるとは認められない」と反論する。

混乱の背景には、2期6年が通例の総長ポストを2010年から4期12年務めた田中氏と執行部への不信感が神社界に広がっていることが指摘される。川崎市内の本庁職舎の売却では、田中氏らの不正の疑いを内部告発した幹部職員を懲戒処分としたが、最高裁まで争って処分無効という本庁側の敗訴が確定した。

鷹司氏は役員会などで、芦原氏を次期総長にして「運営の順法性、透明性、公正性を回復させる重責を託したい」と説明。一方、本庁側代理人弁護士によると、田中氏は「コロナ禍や過疎化に伴う氏子の減少、後継者不足など困難に直面する神社も多く、全国の小規模神社が存続するための支援策を継続したい」と5期目への続投に意欲を示している。

裁判の傍ら、神社界では「田中体制」への不満が表面化している。熱田神宮（愛知県）や北海道神宮、多賀大社（滋賀県）、鶴岡八幡宮（神奈川県）、出雲大社（島根県）、東京大神宮などの名誉宮司らは鷹司氏を支持する「花菖蒲ノ会」を設立。本庁の刷新を求める署名活動には全国の1800人を超える神職らが賛同している。」

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